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HOME実験レポートの書き方なぜ、レポート提出を求めるのか>報告義務のない実験は例外

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なぜ、レポート提出を求めるのか

実験が終了するとレポートを作成して提出しなくてはならない。

ここでは、学校側が学生にレポートを作成させる意図を解説しよう。

ここでの解説も「たてまえ論」だ。
当然ながら本音や実態は、これと異なる場合が多い。
しかし、この「たてまえ論」を押さえておかないと、単位に結びつくレポートを書くことができない。




報告義務のない実験は例外

キャベンディッシュは、水素の発見や万有引力定数の測定といった業績で知られる英国の学者だ。



キャベンディッシュは大貴族であった。
莫大な財産から得られる利子所得によって、生活していた。だから働く必要はなかった。
自分の楽しみや知的好奇心のためだけに、部屋にこもって物理や化学の研究に没頭していた。
だから、新発見をしても、発表しないことも多々あった。



キャベンディッシュの没年は1810年。
それから70年ほどして、本人直筆のノートが発見され、その内容を見たマックスウエルを驚愕させた。
ノートが作成された時点では、まだ未発見であったはずの法則(オームの法則、クーロンの法則等)が、そこに記述されていたからである。
キャベンディッシュは、新法則を発見しながらも、それを発表しなかたのだ。



オームの法則は1826年に発見・発表されている。
だからオームの法則はキャベンディッシュの死後に再発見されたというのが真実なのだ。



クーロンの法則が明らかになったのは、キャベンディッシュの存命中の1785年から1789年にかけてのことだ。
発見者のクーロンよりも先に、キャベンディッシュがこの法則を先に見出していたことも、このノートに記された日付よって明らかだ。
しかし、クーロンの法則発表当時、キャベンディッシュは自分が先行していることを主張することはなかった。
つまり、キャベンディッシュは報告・発表するつもりなどなかったのだ。



大発見をしながら、それらを報告・発表しなかったからといって、キャベンディッシュを非難することはできない。
キャベンディッシュは誰かに雇われたり、頼まれたり、命令されたりして実験したのではない。
自分の道楽として、私費だけで実験に明け暮れたのだ。
キャベンディッシュには、研究や実験の発表や報告の義務はなかったのだ。



しかし普通はこうはいかない。
会社や官庁に雇用され、給料をもらって研究、開発をするのが普通だ。
相手は、研究、開発の成果と引き換えに賃金を支払う。
支払うからには目に見える成果を求める。
これが報告書(レポート)なのだ。



雇用されている限り、研究・開発には報告書を提出する義務が付きまとう。




キチンとしたレポートとは

理工系の教育機関は、学生に「実験による検証」を体得させようとしている。
それは、研究・開発の現場では、「実験による検証」が繰り返し求められるので、それに備えてミッチリ仕込もうとしているからだ。



研究・開発の現場では、「実験による検証」の都度、レポートの提出が求められるのは見た通りだ。
当然、理工系の教育機関も、キチンとしたレポートを作成できるように、指導しようとしているのだ。
課題をこなして、後かたづけして終わる実験はない。
必ずレポートとしてまとめなくてはならないのだ。



キチンとしたレポートとは、第一に「実験による検証の結果、仮説が真理なのかどうか」が分かるレポートなのである。
例えばメーカーでは、「設計が目標とした性能を達成するのかどうか」がレポートから読み取れる必要がある。



しかし、検証結果のみが書かれたレポートは許されない。
「目標通りの結果がでたので、設計は妥当です」と書いただけでは、レポートにならない。
読んだ人が、この実験の全体像を把握できるよう書く必要がある。



「全体像を把握できる」とは、そのレポートに従えば、他人が同じ実験を同じ条件で再現できるということだ。
このような、他人による実験の再現を追試という。
追試が可能なように記載されているレポートが、いいレポートなのだ。



今の話と矛盾するようだが、追試が可能なレポートを作成することによって、無駄な追試をしなくてすむ。
企業は少しでも早く設計を完了させ、製品を発売したい。
研究機関は、少しでも早く新発見を発表したい。



つまり、実験には無駄が許されないのだ。
実験結果を再度確認したいのに、レポートの記載に不備があったりすれば、再度同じ実験をしなくてはならない。
実験によって設計ミスが確認され、そのミスの詳細がレポートとして残っていれば、他の開発技術者が同じ設計ミスを繰り返すことなく、会社全体の効率アップに結びつく。



繰り返すが、レポートは「実験やりました。こんな感じでした。」ではすまされない。
他人が、内容を容易に理解でき、追試ができなくてはならないのだ。



追試ができるレポートとは、
そのレポートをお手本として、そのレポートだけを見ながら、他人が同じ実験を再現できる
ということだ。



一般にノートは自分のために書く。
主語・述語の関係が不明確で、文法が成り立っていないノートであっても自分さえ分かればいい。
字が汚くて、誰も読めなくて、書いた本人が不自由なく使用できれば、目的は達している。
ノートはキチンとしていなくてもいいのだ。



しかし、レポートは他に読ませるために書いている。
企業や研究機関に勤務する人は、報酬(月給、売り上げ等)を得て仕事としてレポートを作成する。
報酬を得る以上、そこでは、レポートは売り物なのだ。



教育機関は、実験後、自分のやった実験を適切にまとめる能力を身に付けさせようとしている。
将来、売り物になるキチンとしたレポートが作成できるようにしようとしている。





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2005/09/04

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